日本は現在発電のほとんどを火力発電に依存しており、その原料は石炭、原油、天然ガスです。またこの原料のほとんどを中東やロシア、オーストラリア、南アフリカなどの資源国家に頼っておりこの度のウクライナ情勢などの有事の際には輸入コストの問題で大打撃を受けてしまいます。また米国の経済状況にも左右され、円安が加速すると合わせて貿易に対して大きなマイナスを受けそれに伴い電気代が高騰しているのが主な原因です。
そのような背景や2050年までの段階的なカーボンニュートラル（CN）の実現のために再生可能エネルギーが強く推奨されており、その中でも最も経済的な太陽光発電が注目を受けています。
2011年の東日本大震災を受けて翌年2012年より日本では再生可能エネルギーで発電した電気をあらかじめ決まった期間固定で買い取ってくれる制度があります。（FIT制度）これにより屋根上太陽光パネルでは10年間は固定で採算が取れる販売が行えます。文字通り高くなったりと経済動向により不安定な電気代から脱却し使う分の電気を自給自足で賄い、使わない電気を販売することで太陽光パネル設置時の費用も約10年ほどで回収してしまうことが有効的だと言われております。（太陽光パネル自体は約30年は耐久するよう設計されております。）
FIT価格は下がったのでは？とネガティブな質問をいただくことも多数ありますが、それに伴い太陽光パネルの設置コストは引き下がり、パネルの性能も上がってきているので特段問題はないと言われております。
太陽光パネルを検討される方の中で、蓄電池も一緒に検討される方が増えてきました。これはこれから訪れるEV車の普及（V2H）や災害時の安全を自ら確保する上でかなり有効です。価格がまだ下がるかもしれないと考えて蓄電池の設置をもう少し待とうかななどと悩まれる方も多いですが蓄電池の材料であるリチウムイオン、そして白金自体の金属が蓄電効率を考慮すると除くことができずむしろ値上がりする可能性もあると専門家の意見もあります。万が一はいつ起こるかは分からないですし小さなお子様がいる家庭などでは経済的な以外のポイントでも設置を検討されてみても良いのではないかと私は考えております。
